速報では遅い。『MEGA地震予測』で未来の安全を。

2021年2月25日 PR

速報では遅い。予測が欲しい。

「地震予測」の研究者でリモートセンシングの権威である村井俊治東京大学名誉教授（TOP写真左）は最新の技術で東日本大震災の直前データを再解析、大地震の前に現れる地殻の沈降がその半年前と比べて極めて大きく広がっていたことがわかった。東日本大震災から10年、今だからできることがここにある。人工衛星からの観測データを駆使して地震の前兆現象を捉え、予測情報をWebサービスやアプリに配信してくれる『MEGA地震予測』は、村井氏の研究をベースに開発された有料サービス。速報ではなく、予測データを見ることができるのがポイントだ。

あれから10年…今だからできることを考えたい。「地震予測」技術の現在。

最善の策は「地震の発生を防ぐ」ことだが、私たち人類では力不足。ならば、せめて天気予報のように事前の察知が可能なら…とは、地震大国ニッポンに暮らす我々なら誰もが一度は願うものだ。エスパーの「予知」のような人智を超えた特殊能力とまでは行かなくても、「緊急地震速報」では遅すぎる。というわけで、科学的根拠に基づく地震発生の「予測」については、大きな進歩を遂げている。

「地震科学探査機構（ＪＥＳＥＡ）」は、測量工学の世界的権威として知られる村井俊治東京大学名誉教授の18年にわたる研究をベースとする地震予測の専門企業だ。2000年3月に東京大学を定年退職した村井氏は、地震予測を第２の人生の研究テーマと決め、独自に研究を続けていた。2011年1月、地殻のデータに異常な値があることに気付いていたが、発信する術をもたないまま、あの東日本大震災の日を迎える。

未曾有の大惨事を目の当たりにし、科学者として「異常は異常と発信すべき」という想いを強めた村井氏は、2013年に同社を設立。現在は、「ＭＥＧＡ地震予測」という有料の地震予測情報サービスを立ち上げ、加入者に毎週配信している。

人工衛星で得たデータを独自技術と献身姿勢で解析

村井俊治氏：東京大学名誉教授、(株)地震科学探査機構(JESEA)取締役会長。1939年生まれ。東京大学生産技術研究所教授、国際写真測量・リモートセンシング学会(ISPRS)会長、日本測量協会会長などをつとめる。2013年にJESEAを設立し、以来、毎週、メルマガとアプリで「MEGA地震予測」を発信し続けている。著書に「地震は必ず予測できる!」「地震予測は進化する!」など。

6件もの特許を有する同社の地震予測は、8種に及ぶ専門データを駆使して前兆現象を察知する技術だ。ＧＰＳデータの高精度解析による地殻の変動予測やそのＡＩ解析情報のほか、電磁波や非可聴音波、衛星からの受信電波、地電流、ミニプレート（1年間の地表の動きをクラスタリングした地域ブロック）や気象衛星からの画像など膨大なデータを解析し、どこかに前兆現象が起きていないかを調べるのが基本だ。村井氏によれば、地表に4センチ以上の変動が確認できたり、電離圏※に低周波の電波の影響と思われる乱れが生じるなど、地震の前には特異なデータが発生することが多いという。

科学者らしい献身的な作業で異常を探すわけだが、同社では、測位衛星データから絶えず動き続ける地表を観測したり、インフラサウンドの波形をチェックするなどリモートセンシング（遠隔探査）技術を駆使して解析を行っている。実は、村井氏は、アジア人で初めて国際学会の会長を務めた写真測量リモートセンシングの専門家であり、世界中の最新情報に接してきたキャリアも持つ。同社が極めて科学的な視点から「日本列島の健康診断」を実施できるのは村井氏の長年にわたり積み上げてきた測量工学の深い知見が背景にあるわけだ。

最新の地震予測を毎週WEBサービスやアプリに配信

さて、さらに精度の高い地震予測システムの確立に向けて注目度を高めているのが、気象衛星画像解析技術だ。現在の最新技術で東日本大震災前の衛星画像をデータ解析したところ、新たに「前兆だった」と考えられる異常がより明確に現れたという。

近年の研究では、大地震の前には地表が沈降する傾向を掴んでいるというので、今後の大地震の予測に活用されることが期待される。

加えて、昨年末には、中国南陽師範大学で災害リモートセンシングを研究していた郭广猛教授が同社の主席研究員として研究に参画。やはり気象衛星画像解析に取り組んできた郭教授は、来日前の2年間に11件の地震予測を同社に送り、うち10例で「的中」または「ほぼ的中」という結果を得たそうなので、チーム体制の充実につながることになるだろう。

ＭＥＧＡ地震予測は、月額制の情報配信サービスとして毎週データを配信。月380円のサービスに加入すると、水曜日に最新情報をＷＥＢサービスやアプリに届けてくれる。

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