月額1,650円から！バーチャルオフィスでビジネス拠点を都心の一等地に

2022年3月2日 PR

都心の一等地にビジネス用のアドレスを持つ。「いくらで？」月額1,650円 ※1で。

コロナ禍によるライフスタイルの変化は、劇的ではあるものの一時的に過ぎない。特に経営層ではそう考える向きもあるが、社会全体が予想外の形で突入したリモート時代は、もはや後戻りできそうにないところまで来ているようだ。今般の第6波で終息するにせよ、さらに長引くにせよ、オフィスに毎日出勤するスタイルに戻ることが想像できないビジネスパーソンも少なくないことだろう。

いまや「本社機能を都心に置く必要があるのか」という意見も極論ではなくなり、さらには副業を認める企業も増加傾向にある昨今。スタッフ側の視点でも、リモートワークと並行してオンラインを駆使した副収入の道を探る動きが活発化してきた。サイドビジネスから起業へと向かうシード期では、法人設立の登記住所地さえ確保できれば「ひとまずリアルオフィス機能は不要」と考えるのが自然な流れ。ノマドワークを志向する個人事業主も含め、「職場」もいよいよリアル環境から仮想環境の時代へと移行しそうな気配が濃厚となっている。

閉鎖リスクがほぼない自社ビル運営だから可能な驚きの低料金と品質の両立

実作業のためのコワーキングスペースと対になるように、対外的な拠点づくりとして需要が伸びるバーチャルオフィス。関連サービスも雨後の筍のように増加中だが、黎明期から成長期へと差しかかる段階では、やはり「差」が出てくるものだ。

オリンピア① 東京都心「新宿区新宿」「中央区日本橋」「北区赤羽」の住所地をビジネス拠点として利用できる。個人・法人問わず、最短利用3ヶ月から契約可能。

オリンピア興業が展開する『METSオフィス』は、今年ですでに10周年を迎えるという古参サービス。「新宿三丁目」「新宿御苑」「日本橋兜町」「北区赤羽」という都心の一等地アドレスをビジネス用の住所として利用できるバーチャルオフィスサービスだが、何よりも驚くのは、その料金設定だ。

10周年記念の期間限定50％オフ料金とは言え、月額で何と1650円 ※1から。プライスダウンもここまで来ると思わず身構えてしまいそうだが、先に種を明かしてしまえば、実は明確な理由がある。1950年に創業の同社は、賃貸ビル事業で70年以上もの実績を持つ老舗中の老舗。転貸ではなく、自社ビルの一部をレンタル＆コワーキングとともにバーチャルオフィス事業に充てているため、この低料金を実現できるわけだ。

だからと言ってサービス内容が簡素化されたわけではない。住所利用は法人登記も可能で、保証人も不要。さらには、保証金も更新料も、解約金もゼロ。リアルオフィスの敷金礼金がなく、3300円の入会金と事務手数料550０円のみ ※2。前述の利用料は1年分の前払いだが、それでも初年度の総額がいくらになるのか、ぜひ計算してみて欲しい。初期費用はそのままリスクとなり得るので、この低コストはありがたい限り。

成功への足場となるビジネス上の「信用」づくりを最低限のコストで

長くオフィスと向き合ってきた企業だけに、サービス面も申し分ない。郵便物の受取・転送・保管や来客対応・電話対応、「東京03」での発着信や転送、貸会議室や個室レンタルに受付社名の表示など、多様なオプションから必要に応じて追加できるので、大切な資金を過不足なく配分できる。申込は内覧不要で、電子契約もOK。審査は若干厳しめだが、信頼重視ならむしろ当然。流行のバーチャルオフィスに対する浮ついた印象を一掃しつつ、信用づくりの一環として逆利用したいところだ。

社労士・司法書士からWEBライターまで、顧客を迎える必要がなければ自宅情報を明かさないのは常識の範疇。VRを含むコミュニケーション技術が発展していけば、「相対しないビジネス」はさらに増えていくことだろう。一方、本気で成長を目指すなら、法人登記や都心アドレスの取得は必須となる。

最短距離のバーチャルオフィスは、すでに「選ぶ」時代。下記で詳細を確認すれば、きっとご納得いただけるはずだ。